事業総括

妊娠葛藤相談に対するデジタルアウトリーチの効果は高く、相談件数は激増した。相談員の負荷を考慮し、広告配信は予定より大幅に減らさざるをえなかったが、日本社会の中に、妊娠葛藤する潜在層が想像以上に多いということが分かった（広告配信期間中2000人以上からの新規相談に対応した）。「妊娠葛藤」する人は、周りの人に相談することも難しく、孤立する人が多いが、今回の事業を行うことで、その方たちの「受援力」を高めることに繋がったと言える。困窮していて、妊娠しても受診をする費用もなく居場所もない人という人と繋がったことは、行政や病院に繋ぐことができたということだけではなく、妊産婦の抱える自殺予防対策の役割も一部果たせたのではないかと考える。今回の取り組みで「広告媒体によって『検索キーワード』『年齢層』『性別』に特徴があること」も知ることができ、団体の今後の相談事業への取り組みに大いに活かしていけると考える。