2023年1月25日に開催しました「SDGs達成に貢献する ボランティア・プロボノセミナー」の動画をご紹介します。
本セミナーでは、ボランティア・プロボノに先進的に取りまれている3社の事例紹介とパネルディスカッションを行いました。
<プログラム>
00:00:00 開会のご挨拶・本セミナーの趣旨説明等:鈴木 均 (JANPIA シニア・プロジェクト・コーディネーター)
00:15:52 経団連のご挨拶:長谷川 知子 (経団連 常務理事)
00:21:50 事例紹介
00:55:52 パネルディスカッション
01:51:22 閉会のご挨拶:二宮 雅也 (JANPIA 理事長)
公益財団法人パブリックリソース財団が2022年11月29日に開催した、「休眠預金活用事業特別シンポジウム」の動画です。
2019年度より、全国に先駆けて、新しく制度化された日常生活支援住居施設の制度を活用し取り組んできた、休眠預金活用事業「支援付き住宅と支援人材育成」の現場から、実践を通じてみえてきた現状の同制度の問題点と改善提案を示します。 さらに “人権としての住宅”という視点から、社会保障としての住宅制度の在り方を展望し、日本における「社会住宅」というインフラ整備の必要性を訴えます。特定非営利活動法人 自立支援センターふるさとの会 http://www.hurusatonokai.jp/
特定非営利活動法人 抱樸 https://www.houboku.net/
特定非営利活動法人 ワンファミリー仙台 https://www.onefamily-sendai.jp/
パブリックリソース財団主催「休眠預金活用事業特別シンポジウム」のご案内 | 休眠預金活用事業サイト
『”人権としての日本型社会住宅”制度創設を目指して』のご紹介|成果物レポート | 休眠預金活用事業サイト
2019年度より、全国に先駆けて、新しく制度化された日常生活支援住居施設の制度を活用し取り組んできた、休眠預金活用事業「支援付き住宅と支援人材育成」の現場から、実践を通じてみえてきた現状の同制度の問題点と改善提案を示します。 さらに “人権としての住宅”という視点から、社会保障としての住宅制度の在り方を展望し、日本における「社会住宅」というインフラ整備の必要性を訴えます。
◎基調講演 “生活困窮者支援をめぐる制度の変遷と展望”
【登壇者】
岡田太造氏(日本民間公益活動連携機構(JANPIA)専務理事、元厚生労働省 社会・援護局長)
◎パネルディスカッション “「人権としての住宅」を展望する~日住制度の改善と支援付き住宅の広がり~”
【モデレーター】
高橋紘士氏(全国日常生活支援住居施設協議会顧問、元立教大教授)
岸本幸子(公益財団法人パブリックリソース財団 代表理事・専務理事)
【パネリスト】
奥田知志氏(認定NPO法人抱樸 理事長)
瀧脇憲氏(NPO法人自立支援センターふるさとの会 代表理事)
立岡学氏(NPO法人ワンファミリー仙台 理事長)
〈関連記事リンク〉
2022年5月11日に開催されました休眠預金活用シンポジウム「休眠預金活用ノススメ」の動画を
ご覧いただきやすいように、プログラムごとに編集しました。ぜひご覧ください!
https://youtu.be/gEEIjT9Wncw
https://youtu.be/SYBxlNYHV-Y
https://youtu.be/KltSo5MVZFI
https://youtu.be/FTKuHPsZDsw
https://youtu.be/xWHJnoG-1j8
https://youtu.be/OcU1MIWmX-o
https://youtu.be/KxhxWoCtlhU
https://youtu.be/Lul3huDMGn4
東近江・新型コロナ対策助成事業では、実行団体に2020年8月から2021年9月の1ヵ年間、助成を行いました。本報告会では、各実行団体の1ヵ年の活動の成果発表と本事業が地域に与えた影響について意見交換します。
この動画は、2022年2月20日(日)にオンライン開催した第1回ホットスフォーラムの録画です。
今回の助成では特に「公益的な事業で、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う影響を受け事業の推進に当たり支援を必要としている団体やポストコロナを見据えた新たなチャレンジ」に対して助成しました。
ジャパン・プラットフォーム(JPF)は、日本国際交流センター(JCIE)との共催で、2月28日(月)に公開シンポジウム「コロナ禍での支援現場の声を聞くー 危機で試される在留外国人支援」を開催いたしました。
自伐型林業による担い手育成を行う目的でスタートした助成事業「失業者を救う自伐型林業参入支援事業~アフターコロナの持続・自立した生業の創出~」の活動が終了し、その助成5団体の事業成果を社会に共有する場を設けることとなりました。
東近江・新型コロナ対策助成事業では、実行団体に2020年8月から2021年9月の1ヵ年間、助成を行いました。本報告会では、各実行団体の1ヵ年の活動の成果発表と本事業が地域に与えた影響について意見交換します。